病院のご紹介

総合周産期母子医療センター

センター長のご挨拶

総合周産期母子医療センター長 西村 陽

平成25年4月1日付で総合周産期母子医療センター長(新生児科部長 兼務)を拝命しました、西村陽でございます。平成元年に京都府立医科大学を卒業し、母校小児科学教室に入局し、各関連病院勤務を経まして、平成9年に同大学院を修了後、3年間の米国ジョンズホプキンス大学留学、1年6か月間の当院小児科勤務後、母校小児科学教室のスタッフとして約9年間勤務し、その後の2年間は京都府立与謝の海病院(現 京都府立医科大学附属北部医療センター)にて副院長として医療安全と院内感染対策の委員会を担当しました。小児科での専門領域は小児神経学でありまして、てんかんをはじめとする小児の神経疾患の患者さまの診療・研究・教育に従事してまいりました。これまでの経験を生かし、今後は、自分自身、小児神経学をはじめとする小児医学・医療をさらに深めて精進して参るとともに、京都府における周産期医療のさらなる充実・発展に全力を傾け、より一層の努力を重ねて参る所存でございます。今後ともご指導のほどお願いいたします。

総合周産期母子医療センター長
西村 陽

当センターは、1997年11月10日に京都府の周産期医療情報システムの基幹病院としてオープンしました。府下の主な病院の空床状況を常時一元的に把握し、ハイリスク妊婦の的確な搬送先の確保と周産期情報および医療の提供を産科と新生児科が緊密に連携して行っています。当センターの専任スタッフとして産科医9名、新生児科医7名、看護師45名、助産師44名、助手1名が妊婦の管理、出産、新生児のケアを行っています。産科と新生児科は週一回定期的にカンファランスを持ち妊婦の状態、児の情報を検討し出産に際して最善の処置、治療が出来るようお互いの情報を共有しています。

平成24年度の診療実績は、分娩数645例、うち帝王切開症例238件(帝切率37%)、双胎は30件、品胎は2件(全例帝切)です。早産の心配のある妊婦さまや多胎、合併症妊婦さまはハイリスク妊婦としてMFICU(母児集中治療)管理が可能です。当院へ母体搬送された患者さまは88例です。出生した児の状態が不安定な場合にはNICU入室、新生児科管理となりますが、人工呼吸器12台、最新のモニター機器、超音波断層装置を配備し、24時間専任の新生児科スタッフが治療にあたります。当センター以外の医療機関で出生され集中治療が必要な新生児の場合は、新生児科医がドクターカーで出向き、当院に搬送(新生児搬送)していますが、満床などの理由で当院への受け入れが不可能な場合は、当院新生児科スタッフが、当院ドクターカーで受け入れ先の病院まで搬送(三角搬送)しています。

患者さまへ

当院の総合周産期母子医療センターは、産科と新生児科が緊密に連携し、合併症を有する妊婦さま、早産の危険のある妊婦さま、胎盤異常が見られたり、多胎や胎児に異常のある妊婦さまが、安心して分娩でき、出生されたお子さまは直ちに新生児専門の新生児科医が最善の処置、治療が出来る施設です。小児循環器専門医、小児外科、脳神経外科、泌尿器科、心臓血管外科、眼科、耳鼻咽喉科などの医師とも緊密に連絡をとり治療にあたっています。
勿論、正常妊婦さまの希望も十分考慮した受け入れを心がけており、助産婦による外来介助や母乳外来も開設しています。正常新生児も入院中は毎日新生児科医が診察し、異常の早期発見に努めています。

連携病院・開業医の先生方へ

ハイリスク妊婦の受け入れは、周産期医療情報システムを通じて、あるいは病診連携により24時間体制で行っております。ご紹介いただく際には、京都産婦人科医会で配布しております京都府の周産期医療情報提供書(母体搬送用、新生児搬送用、院内出生児用)をご使用ください。新生児については情報センターとしての役割を果たすべく、府内の19施設とネットワークをつくり、従来の病診連携での受け入れが困難な時は、児の状態により最も適した施設に搬送、入院できるよう手配しています。

府内で母体・新生児の受入が不可の場合は、近畿ブロック周産期医療広域連携システムを利用して、他府県の受入病院を探すことが可能です。その際には必ず京都の広域搬送調整拠点病院である、当院に連絡してください。 当院を通じて他府県の受入病院を探すことになっています。また、広域搬送において緊急を要する患者で、ドクターヘリによる搬送が必要と判断される場合も、当院にその旨を連絡してください。
大阪大学医学部附属病院 高度救命救急センター 06-6879-5707に要請いたします。
運行時間は午前8時30分から日没までです。