わが国の災害医療政策の大きな分岐点となったのは、阪神大震災でした。 阪神大震災の詳細な検討により、大震災時でも適切な医療システムが機能すれば多くの命が救命できたかもしれないことが明らかになりました。 具体的には、現場で適切な応急処置が施され24時間以内に適切な病院に搬送され、体幹四肢外傷85名、頭部外傷35名、クラッシュ症候群250名、広範囲熱傷10名の計380名が、72時間以内に搬送されれば、合計500名が救命できる可能性があったということです。
その検討を基に、インターネットによる広域災害・救急医療情報システムおよび「災害拠点病院」制度が全国に整備されました。 「災害拠点病院」は、地震災害の大規模災害において、発災初期の被災地内での迅速な医療活動の拠点を行うもので、当院を含め京都府下では、9病院が指定されました。特に、当院はその中心となる「基幹災害拠点病院（センター）」に認定され、毎年、積極的に災害医療の教育研修に取り組み全国的に高い評価を得ております。
